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新卒採用の新常識!

採用活動に有効な“スマホ対応”のポイント

[ 寺澤 康介<てらさわ・こうすけ>(HR総研 所長)、松岡 仁<まつおか・ひとし>(HR総研 主任研究員)]

いまや企業の採用活動になくてはならないといわれる“スマートフォン(スマホ)対応”。月刊「企業実務」9月号では、学生を引きつける採用サイトのポイントなど、効果的な採用広報施策について取り上げています。

採用活動に有効な“スマホ対応”のポイント

期待はずれ? Facebook 採用サイトの浸透度

 2年連続での採用スケジュールの変更(日本経済団体連合会「採用選考に関する指針」)と、大手企業の旺盛な採用意欲を背景に、今年も中小企業にとっては厳しい採用戦線になっています。

 そこで月刊「企業実務」(2016年9月号)では、採用環境の改善を図るべく、採用活動になくてはならない自社の採用サイトに絞って、解説をしています。

 数年前まで各社が競って開設した Facebook を利用した採用サイトですが、結果的には、学生にはあまり普及していません。プライベートでの Facebook 利用率は100%近いにもかかわらずです。

 2017年卒の就活生が Facebook 採用サイトで見た会社数の調査では、文系学生の55%、理系学生に至っては77%が一切見ていませんでした(以下、データはすべてHR総研)。「見た」という学生も、1社や2社にとどまり、3社以上のサイトを見た学生は文系で18%、理系では7%に過ぎません。
 これでは、手間をかけてまで解説する意味はないでしょう。

 就活生が Facebook 採用サイトを活用しない理由として、主に2つのことが考えられます。

 1つは、 Facebook ならではの情報発信をできている企業が少なく、通常の採用サイトと何ら変わらない情報しか掲載されていないこと。もう1つは、学生が自身の Facebook ページとの連携を敬遠することです。

 プライベートな情報や交友関係が満載の個人ページを応募先企業に見られたくない、あるいは自分がその企業に就職活動押していることを周囲に知られたくないという思いです。

 この傾向は、今後も続くと思われます。

文系と理系で大きく違うウェブ閲覧環境

 では、採用広報施策として優先すべき事項は何でしょうか?

 先と同じ調査で、就職ナビや企業の採用サイトを見る際に、パソコンとスマホのどちらを使うことが多いかを尋ねたところ、「理系」学生は、研究室や自宅でもパソコンの利用が圧倒的に多く、通学などの外出時を除いて、スマホをウェブ閲覧ツールとして使用することは少ないようです。
 スマホ利用のほうが多いと回答した学生は22%しかおらず、「ほぼ同じ」という学生を加えても44%でした。

 一方、「文系」学生はどうでしょうか。
 スマホ利用のほうが多いと回答した学生は51%で、「ほぼ同じ」という学生を加えると、じつに70%以上の学生が就活のためにウェブ閲覧でスマホをよく使っていることになります。

 さらに驚くべきデータがあります。調査をした文系学生を大学クラス別に細分化してみたところ、同じ文系でも、大学クラスによって、スマホ利用率が大きく異なっていたのです。

 「旧帝大クラス」や「上位国公立大クラス」では、スマホ利用のほうが多いと回答した学生は30%前後なのに対し、「中堅私大クラス(日東駒専・大東亜帝國など)」では半数を優に超え、「その他国公立大学」「その他私立大学」では60%を超える結果となっています。これらの大学クラスでは、「ほぼ同じ」とする学生を加えると、80%前後にまで及びます。

 採用広報施策としての優先事項は、ズバリ〝スマホ対応〟なのです!

日東駒専・大東亜帝國とは、各大学の頭文字をとった大学群の通称です。在京の「日本大学、東洋大学、駒沢大学、専修大学」と「大東文化大学、東海大学、亜細亜大学、帝京大学、國學院大学」を示します。

 月刊「企業実務」2016年9月号では、さらに

  • スマホでの閲覧を意識したデザイン制作例
  • 学生を魅了する採用サイトにする8つのポイント

 などについても、くわしく解説しています。

 2018年入社者の採用活動は、サマーインターンシップ募集から実質的にはスタートしているといえます。来年の3月の就職ナビオープンを待つことなく、できるだけ早めに自社サイトを公開できるよう、さっそく準備を始めていきましょう。

HR総研 「人事が変革のエージェントになる」ための支援をミッションとし、ProFuture 株式会社内に設立された企業・団体のHR(人事)領域に関する調査・研究機関。http://www.hrpro.co.jp

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採用活動の“スマホ対応”8つのポイント(月刊「企業実務」2016年9月号)
著者 : 寺澤 康介<てらさわ・こうすけ>(HR総研 所長) ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長。1986年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、2007年採用プロドットコム株式会社(2010年にHRプロ株式会社、15年4月ProFuture株式会社に社名変更)設立、代表取締役社長に就任。約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、NHK、日経新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。
著者 : 松岡 仁<まつおか・ひとし>(HR総研 主任研究員) ProFuture株式会社 メディア制作部部長/HR総研 主任研究員。1985年文化放送ブレーン入社。大手企業から中小企業まで幅広い企業を担当し、企業の新卒採用コンサルティングを行う。ソフトバンクヒューマンキャピタル、文化放送 キャリアパートナーズにて、転職・就職サイトの企画・運営等を経験した後、09年より現職。人事向けポータルサイト「HRプロ」、大学と企業をつなぐ「キャンリクフォーラム」等の企画・運営、人事領域の各種調査・分析を行い、執筆・講演等での発表多数。
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